M&Aの候補先企業の探し方、ロングリスト・ショートリストとは？
M&A仲介会社や金融機関など、外部の第三者からM&A案件が持ち込まれることがあるものの、そういった持ち込み案件は自社のM&A戦略と整合しない場合が多いのが現実です。このため、受動的にM&A案件が持ち込まれるのを待つだけではなく、能動的に候補先企業のソーシング活動を行うことも重要です。最適なM&Aの候補先企業を見つけるために、ロングリスト及びショートリストの作成が重要となります。本記事では、ロングリスト及びショートリストについてご紹介した上で、作成のポイントについて解説していきます。
M&Aにおけるロングリスト・ショートリストとは？
ロングリストとは、M&Aの候補先企業を自社のM&A戦略に照らして一定の基準でリストアップしたものです。このため、買い手企業は買収・譲受先候補、売り手企業は売却・譲渡先候補のリストを作成することになります。対象となる業種、事業や地域などによって異なりますが、数10社から100社程度をリストアップすることが一般的です。
ショートリストとは、ロングリストから一定の条件でさらに絞り込んでリストアップしたものです。一般的には5～10社に絞り込みます。ショートリストリストを作成することで、M&Aのターゲットとなる候補先企業が明確になり、効率的かつ効果的に候補先企業へアプローチすることが出来るようになります。
ロングリストの作成方法
ロングリスト作成にあたっては、各種データベースや信用調査会社から情報収集するのことが一般的です。ただし、非上場会社の情報収集には限界があることを前提として進める必要があります。すなわち、財務情報どころか、コーポレートサイトすらない場合も多々ありますので、M&A仲介会社やフィナンシャルアドバイザーなどM&Aの専門家の支援を受けることも検討するとよいでしょう。
ロングリストといっても決められた項目やフォーマットがあるわけではないので、自社がM&Aを検討する際に必要な項目に基づいて、検討項目を決定することになります。ロングリストの作成における代表的な検討項目としては、次のような項目が挙げられます。
ロングリストの検討項目（例）
- 会社名
- 代表者
- 株主構成
- 役員構成
- 従業員数
- 本社所在地
- 事業概要
- 売上高及び営業利益
- コーポレートサイトのURL
ショートリストの作成方法
ロングリストの作成した後は、ロングリストから5～10社程度に絞り込んだショートリストの作成をします。絞り込みの方法はさまざまです。絞り込みの一例として次のような事項が挙げられます。
買い手企業としての絞り込み条件（例）
- 自社のM&A戦略と合致しているか
- 対象会社の強みはあるか
- 買収・譲受の実現可能性はあるか
売り手企業としての絞り込み条件（例）
- 自社のM&A戦略と合致しているか
- 売却後も継続の実現可能性あるか
- 売却・譲渡の実現可能性はあるか
ロングリストからショートリストにする際に、さらに情報収集を重ね、以下のような詳細な情報を追加していきます。
ショートリストのおける追加項目（例）
- 主要な取引銀行
- 主要な販売先及び仕入先
- 直近3年分の売上高、営業利益、現預金、借入金、純資産等の推移
- 事業上の強み及び弱み
- 事業上で想定されるシナジー
ショートリストの作成をした後は、効率的かつ効果的に候補先企業へアプローチすることができるように、自社のM&A戦略に照らして優先順位を付けることが重要となります。
おわりに
ロングリストやショートリストの作成手順は、以下の4ステップで進めます。
- 自社のM&A戦略を策定する
- M&A戦略に基づいて情報収集し、ロングリストを作成する
- 絞り込み条件に基づいて、ショートリストを作成する
- ショートリストの中にある会社に優先順位を付ける
M&Aにおけるロングリストやショートリストは、効率的にM&Aの候補先企業を能動的に探していくために重要となります。ロングリストやショートリストの作成といった、M&Aの初期段階からしっかりと準備することがM&Aの成功の可能性を高めることにつながりますので、適切なロングリスト及びショートリストを作成し、自社に最適なM&Aの候補先企業を探していきましょう。
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